天気図や気象レーダー、気象衛星、気象庁から発表されるデータなどをもとに天気を予測し、メディアなどを通して多くの人へ伝える仕事です。
最も需要が多いのは、テレビ・ラジオなどのニュース番組です。また、海上の状態を予測して船などの安全な運行を助けたり、港湾作業日や建設作業日、各種イベント日程のアドバイス、クーラーなどの電化製品の販売予測などを行ったりする、あらゆる業界に必要とされる職種です。
国家資格の気象予報士試験に合格することでなれます。学歴や年齢は問われません。資格を活かす場所は、民間の気象予報会社や一般企業、イベント会社など多岐にわたります。勉強は独学でもできますが、気象予報会社が開講する気象スクールや資格取得スクールに通う方法もあります。内容は気象学、地理学、数値に関する専門分野です。
気象予報士の合格率は5～6％と低く、気象庁によると平成19年12月31日現在で男性は5655人、女性が756人です。そのうち沖縄は男性が49人、女性は1人となっています。
同じ気象予報の業種にあっても、地方により異なり、企業や業務内容によりさまざまです。
「天気」という常に変化するものを相手にする仕事なので、夜勤も必要になります。公務員の場合は、シフトを組んでいるようです。台風など大きな被害を及ぼす気象が起こると、連日連夜の勤務になることもあります。
県内では、まだ民間における気象予報会社の設立は難しいようです。県外やテレビ専属勤務で経験を積んで、フリーとして活躍するのもよいでしょう。
特殊な資格ですが、生活に最も身近な「お天気」の情報を扱う職種なので、今後もっと注目されるでしょう。
上記記事は沖縄仕事図鑑を発刊した当時（2008年）の内容を参考にしております。収入や資格、なるための条件、勤務体系などが記載と変わっている場合がございます。※賃金などは下記の参考賃金データもご参考ください。
その他の専門的職業
求人平均賃金 190,000円(常用フルタイムのみ)
【那覇公共職業安定所 業務日報<令和2年3月>より】
※『求人平均賃金（那覇公共職業安定所 業務日報）』について
雇用契約において雇用期間の定めがないか又は4か月以上の雇用期間が定められた求人が対象。※月額表示となります。
千円未満は切捨て表示となります。
※数値は公的な調査データに基づいたもので、あくまで目安であり、実際と異なる場合もあります。